通常商取引の場合、売手は契約した商品を渡し、買手はその代金を支払って決済しなければ、契約が履行されたことにはなりません。これに対し、商品取引所で行う先物取引というのは、売手と買手が將來の一定時期に決められた商品（商品取引所で受渡しに提供することを認(rèn)めた商品）と代金をそれぞれ受渡しする契約の下に売買取引を行い、その時期がきた時に通常の取引と同様に受渡して決済しても良いし、その時期がくるまでに反対売買を、つまり買い契約してあったものを転売、あるいは売り契約してあったものの買い戻しを行い、それぞれの売った価格と買った価格の差額を授受して決済を終了することも許された取引です。

　　このような特別な取引ルールを前提とした場が商品取引所であり、商品取引所法に基づいて商品の先物取引を行うために設(shè)けられた會員制度の非営利法人となっています。會員は取引所で上場されている商品の売買や仲介等を業(yè)としている者で、一定の資産要件を備えたものでなければなりません。取引所は公開された市場で誰でも売買取引に參加できますが、市場で直接売買取引を行うことができるのは會員に限られており、會員の中にも自己の取引だけを行う一般會員と委託者からの注文を受託することの許可を受けた商品取引員があります。

　　商品取引所における取引の成約方法は、「板寄せ仕法」と言われる売手と買手の集団競売買による?yún)g一約定値段での値決めと、「ザラバ仕法」といわれる価格優(yōu)先、時間優(yōu)先の個別相対売買による複數(shù)約定値段での値決めがあります。當(dāng)所では板寄せ仕法を採用しており、1日の數(shù)回、一定時間に立會が行われ、具體的には以下の要領(lǐng)で行います。

　　1.高揚の取引所係員（撃拆係）がその商品の価格として妥當(dāng)と思われる値段（仮約定値段）をハンドサイン（手振り）で提供する。

　　2.売りたい、あるいは買いたい會員（商品取引員）は、その値段が気に入ったなら、高場に向かって希望する売り又は買いの枚數(shù)を手振りで提示する。

　　3.取引所係員は提示した會員名と売り、買いの枚數(shù)をマイクで読み上げ、記録??集計を行う。

　　4.売り枚數(shù)と買い枚數(shù)の集計の結(jié)果、買い枚數(shù)が多ければ、撃拆係は仮約定値段を順次上げて行き、新たな売りものを誘い、売り買いの枚數(shù)が合致するまで競りを行う。逆に売り枚數(shù)が多くなれば、仮約定値段を下げて行き、売り買い同數(shù)になったとき、取引所係員は撃拆を打ち、取引の成約の合図を行う。その時に唱えていた仮約定値段が全ての売手と買手の成約価格となります。

　　商品先物取引の歴史

　　現(xiàn)代のような組織化、定型化された商品先物市場になるまでの歴史を振り返ってみると、古くは商品の物々交換から始まり、貨幣が使用されはじめると実物を持ち込んでの取引、見本商品による取引、商品名を伝えただけで売買できる銘柄取引、標(biāo)準(zhǔn)物先物取引へと高度に発展して今日の先物取引形態(tài)が確立されました。世界では16世紀(jì)前半、ベルギーのアントワープに設(shè)立された商品取引所が最初と言われており、わが國ではその約100年あと（1640年頃）ですが、徳川幕府が年貢米の一部を大阪の倉屋敷に貯蔵させ、有力商人である町人蔵本にその売買を任せたことから自然的に発生した米市場がルーツといわれています。その市場は、當(dāng)時の町人蔵本で最大の実力者が淀屋であったことから、「淀屋の米市」と稱されていました。その後、徳川八代將軍吉宗の時代（1730年頃）に現(xiàn)代の先物取引制度に近い帳合米取引と実物売買の正米取引が大阪で公許され「堂島米會所」として當(dāng)時の米価格の指標(biāo)となっていました。以後、徳川幕府の末期まで続きました。